未来へ:最も健康で安全な地域に向けて ~西太平洋地域におけるWHO・加盟国・パートナーのビジョン~

本稿では、2021年11月にオンラインで開催された第9回健康都市連合国際大会(主催:健康都市連合中国香港支部)において、WHO西太平洋地域事務局長の葛西健(かさいたけし)氏が行った基調講演を掲載する。

※英文も掲載

続きを読む

地域包括ケアのDXをめざして ~AIやICTを活用した在宅医療介護プラットフォーム~

鹿野 佑介氏
鹿野 佑介氏

株式会社ウェルモは、企業理念「あたりまえの幸せを、すべての人へ」のもと、介護の地域資源情報を集約するプラットフォーム事業やAIによるケアプラン作成支援システムによりケアを進化させている。介護とITで存在感を高める代表取締役CEOの鹿野佑介氏に業界の課題や会社設立の経緯、事業内容について話を伺った。

続きを読む

AIと健康まちづくり ~医療・福祉の現場から~

本稿では、AIの発展や現状、展望について、医療・福祉の分野で特集する。

 

巻頭インタビューでは、地域ケアの進化を目指し、草創期からAIやロボット開発に携わってきた株式会社ノバケアの岡本茂雄氏にオピニオンリーダーとして登場いただいた。続いて若きリーダーである株式会社ウェルモの鹿野佑介氏に、地域ケアを支えるビジネスモデルを取材した。さらに医療現場では、名古屋大学医学部付属病院メディカルITセンターの大山慎太郎氏に、企業との実証実験について紹介いただいた。

続きを読む

三和グループのイノベーション ~100年先までひとの役に立つ会社をめざして~

日本の企業数の実に 99.7%を占める中小企業。その成長は、社員や家族の生活維持はもちろんのこと、地域経済や社会の持続可能性に大きな役割を果たしている。本稿では、創業者である父の遺志を引継ぎ市場開拓と新たな取組みで躍進する三和商事株式会社(兄・小林正樹氏)と株式会社三和製作所(弟・小林広樹氏)の若き兄弟リーダーを取材した。

 

続きを読む

トップインタビュー 池澤 隆史氏(東京都西東京市長)

2001年の合併から20年が経過し、人口20万6千人の都市に発展した西東京市。当時合併協議会の事務局員を務めたのが、今年2月に就任した池澤市長だ。選挙スローガンでもあった「子どもがど真ん中のまちづくり」に向け、現場で自ら陣頭指揮を執る。

続きを読む

トップインタビュー 千代松 大耕氏(大阪府泉佐野市長)

37歳の若さで市長となり、数年後に破綻一歩手前の財政健全化団体からの脱出を遂げた千代松市長。その自治体経営力と総務省との訴訟でも一歩も引かないリーダーシップに全国の注目が集まっている。

続きを読む

トップインタビュー 櫻井 義之氏(三重県亀山市長)

4期目の市政を担う櫻井市長は、信念と確かな実行力をもつリーダーだ。過去12年間で市の借金56億円の削減、企業の新規立地13社、亀山駅前地区再開発の推進、行政情報の透明化など数々の公約を着実に実現している。

続きを読む

ニューノーマル時代のリーダーシップ ~東京五輪・パラリンピックから学ぶ組織改革~

本鼎談では、スポーツジャーナリストでリーダーシップ論に精通した二宮清純氏、松戸市長で健康都市連合日本支部長の本郷谷健次氏、大成建設株式会社専務執行役員の吉成泰氏をお迎えした。二宮氏の豊富な取材経験を皮切りに本郷谷氏と吉成氏に行政や企業におけるリーダーシップ論を展開いただいた。

続きを読む

市町村はデジタル化された個人の健康情報をどのように利活用すべきか

 政府は「令和」新時代になり、個人の健康状態や服薬履歴等を本人や家族が把握し日常生活の改善や健康増進につなげるための仕組みであるPHR(パーソナル・ヘルスレコード)の利活用に関する検討を開始し、その環境整備に取組んでいる。計画では2021年3月から特定健診データ等の提供を開始するとともに、順次、がん検診、薬剤、乳幼児期や学童期の健診・予防接種等の健康データを一カ所に集め、本人が自由にアクセスできるようにしていく。

 

続きを読む

地方自治体のデータヘルス

 厚生労働省が実施した2017年度「患者調査」によると、生活習慣病の患者数が1785万5千人と全体の55%を占め、その医療費は10兆4297億円と医療費全体の34.6%に上ることが明らかになった。特にがん対策では生活習慣病の予防が期待されているが、地域格差や医療費の適正化が課題となっている。本稿では各界の識者をお招きし、データヘルスの活用を中心にがん対策について座談会(千葉光行司会)を行った。

続きを読む


公式サイト


事業サイト


健康都市連合



ヘルシーパートナーズ協賛企業